●目　次●≪2017年度メンテナンス実態調査報告書　概要編≫ ≪2017年度メンテナンス実態調査報告書≫ Ⅰ．調査方法と母集団 Ⅱ．国内の事業場単位 1．生産の全体状況について 2．回答者のプロセス・ラインについて 3．経営ニーズと設備管理について 　3-1.経営サイドから最も強く要求された課題 　3-2.経営サイドからの課題の背景 　3-3.「生産状況の変化」と生産プロセス・生産ラインの課題 4．新技術導入と生産活動について 　4-1.新技術（最新IT・IoT*等）導入可能性 　4-2.「設備管理として」のIoT化 　4-3. 関心のある技術・製品分野 5．設備の故障対策と保全業務品質について 　5-1.設備故障について 　5-2. 保全業務品質の管理体制 6．設備管理・設備保全に関する投入資源（費用）について 　6-1.わが国の総保全比推計と推移（マクロ推計） 　　6-1-1.総保全費推計 　　6-1-2.保全費推計 　　6-1-3.維持・更新投資推計 　6-2.各論－総保全費 　　6-2-1.総保全費の回答実数 　　6-2-2.総保全費比率 　　6-2-3.総保全費の状況 　　6-2-4.保全費に関わる外注費 　　6-2-5.設備診断および検査に関わる費用 　6-3.各論－保全費 　　6-3-1.保全費の回答実数 　　6-3-2.保全費比率 　　6-3-3.保全費の構成 　　6-3-4.保全費の状況 　6-4.各論－維持・更新投資額 　　6-4-1.維持・更新投資額の回答実数 　　6-4-2.維持・更新投資比率 　6-5.各論－設備投資と維持・更新投資の増減傾向 7．設備管理・設備保全に関する投入資源（人）について 　7.1.保全部門および生産部門等の従業員 　　7-1-1.保全部門の設置 　　7-1-2.保全部門を設置していない場合の担当部門 　　7-1-3.事業場の人員数と年齢 　　7-1-4.スキル保有者の状況 　　7-1-5.部門従業員の職能割合 　　7-1-6.わが国における部門別従業員の推計（実数） 　7-2.設備管理に関わる人員数の増減傾向 　7-3.人材育成を重視している対象 8．資格取得およびTPM活動について 　8-1.国家技能検定「機械保全」の活用状況 　8-2．「自主保全士」の活用状況 　8-3.事業場のTPM活動状況 　　8-3-1.TPM活動の実施の有無 　　8-3-2.TPM優秀賞を目指す意向 　　8-3-3.外部コンサルタントの導入 　　8-3-4.現在の活動スタンス 　8-4.これまでのTPM活動の印象 9．「現場力」について 　9-1.指標類の動向 　9-2.10年前と比較した「現場力」 　9-3.「現場力」低下の実感 Ⅲ．会社単位 10．「保全水準評価」について 　10-1.現場（実施）レベル 　10-2.管理（ミドルマネージャー）レベル 　10-3.工場経営レベル 11．海外（国外）生産シフトについて 　11-1.企業全体の海外（国外）生産シフト状況 　　11-1-1.海外生産割合の傾向 　　11-1-2.海外展開地域 　　11-1-3.海外生産現地の問題点 　11-2.海外（国外）生産シフトへの対応 12．エンジニアリング会社、保守・整備・検査関連会社の技術 　12-1.提供できる技術の対象分野とメイン効果 　12-2.製品・サービスのエリア対応 　12-3.製品・サービスの対象範囲・レベル 　12-4.製品・サービスのライフサイクル段階 　12-5.製品・サービスの提供内容 　12-6.製品・サービスの設備上の適用対象 ≪参考：2017年度調査票≫ ＊「データ編」：調査回答者にのみCD-ROMで回答しています（頒布は致しません）