調査研究報告書
年度版メンテナンス実態調査

2017年度メンテナンス実態調査報告書(冊子版)(資料No-158)

No 649
発行年月 2018.04
ページ数 162

●目 次●≪2017年度メンテナンス実態調査報告書 概要編≫ ≪2017年度メンテナンス実態調査報告書≫ Ⅰ.調査方法と母集団 Ⅱ.国内の事業場単位 1.生産の全体状況について 2.回答者のプロセス・ラインについて 3.経営ニーズと設備管理について  3-1.経営サイドから最も強く要求された課題  3-2.経営サイドからの課題の背景  3-3.「生産状況の変化」と生産プロセス・生産ラインの課題 4.新技術導入と生産活動について  4-1.新技術(最新IT・IoT*等)導入可能性  4-2.「設備管理として」のIoT化  4-3. 関心のある技術・製品分野 5.設備の故障対策と保全業務品質について  5-1.設備故障について  5-2. 保全業務品質の管理体制 6.設備管理・設備保全に関する投入資源(費用)について  6-1.わが国の総保全比推計と推移(マクロ推計)   6-1-1.総保全費推計   6-1-2.保全費推計   6-1-3.維持・更新投資推計  6-2.各論-総保全費   6-2-1.総保全費の回答実数   6-2-2.総保全費比率   6-2-3.総保全費の状況   6-2-4.保全費に関わる外注費   6-2-5.設備診断および検査に関わる費用  6-3.各論-保全費   6-3-1.保全費の回答実数   6-3-2.保全費比率   6-3-3.保全費の構成   6-3-4.保全費の状況  6-4.各論-維持・更新投資額   6-4-1.維持・更新投資額の回答実数   6-4-2.維持・更新投資比率  6-5.各論-設備投資と維持・更新投資の増減傾向 7.設備管理・設備保全に関する投入資源(人)について  7.1.保全部門および生産部門等の従業員   7-1-1.保全部門の設置   7-1-2.保全部門を設置していない場合の担当部門   7-1-3.事業場の人員数と年齢   7-1-4.スキル保有者の状況   7-1-5.部門従業員の職能割合   7-1-6.わが国における部門別従業員の推計(実数)  7-2.設備管理に関わる人員数の増減傾向  7-3.人材育成を重視している対象 8.資格取得およびTPM活動について  8-1.国家技能検定「機械保全」の活用状況  8-2.「自主保全士」の活用状況  8-3.事業場のTPM活動状況   8-3-1.TPM活動の実施の有無   8-3-2.TPM優秀賞を目指す意向   8-3-3.外部コンサルタントの導入   8-3-4.現在の活動スタンス  8-4.これまでのTPM活動の印象 9.「現場力」について  9-1.指標類の動向  9-2.10年前と比較した「現場力」  9-3.「現場力」低下の実感 Ⅲ.会社単位 10.「保全水準評価」について  10-1.現場(実施)レベル  10-2.管理(ミドルマネージャー)レベル  10-3.工場経営レベル 11.海外(国外)生産シフトについて  11-1.企業全体の海外(国外)生産シフト状況   11-1-1.海外生産割合の傾向   11-1-2.海外展開地域   11-1-3.海外生産現地の問題点  11-2.海外(国外)生産シフトへの対応 12.エンジニアリング会社、保守・整備・検査関連会社の技術  12-1.提供できる技術の対象分野とメイン効果  12-2.製品・サービスのエリア対応  12-3.製品・サービスの対象範囲・レベル  12-4.製品・サービスのライフサイクル段階  12-5.製品・サービスの提供内容  12-6.製品・サービスの設備上の適用対象 ≪参考:2017年度調査票≫ *「データ編」:調査回答者にのみCD-ROMで回答しています(頒布は致しません)

PDF

  • bnr
  • bnr
  • bnr
  • bnr
  • bnr
  • bnr
  • bnr
  • bnr