2017年度メンテナンス実態調査報告書(冊子版)(資料No-158)
No | 195 |
---|---|
発行年月 | 2018.04 |
ページ数 | 162 |
*頒布お申込みには、梱包・送料代金を別途請求させていただきます。
●目 次●≪2017年度メンテナンス実態調査報告書 概要編≫ ≪2017年度メンテナンス実態調査報告書≫ Ⅰ.調査方法と母集団 Ⅱ.国内の事業場単位 1.生産の全体状況について 2.回答者のプロセス・ラインについて 3.経営ニーズと設備管理について 3-1.経営サイドから最も強く要求された課題 3-2.経営サイドからの課題の背景 3-3.「生産状況の変化」と生産プロセス・生産ラインの課題 4.新技術導入と生産活動について 4-1.新技術(最新IT・IoT*等)導入可能性 4-2.「設備管理として」のIoT化 4-3. 関心のある技術・製品分野 5.設備の故障対策と保全業務品質について 5-1.設備故障について 5-2. 保全業務品質の管理体制 6.設備管理・設備保全に関する投入資源(費用)について 6-1.わが国の総保全比推計と推移(マクロ推計) 6-1-1.総保全費推計 6-1-2.保全費推計 6-1-3.維持・更新投資推計 6-2.各論-総保全費 6-2-1.総保全費の回答実数 6-2-2.総保全費比率 6-2-3.総保全費の状況 6-2-4.保全費に関わる外注費 6-2-5.設備診断および検査に関わる費用 6-3.各論-保全費 6-3-1.保全費の回答実数 6-3-2.保全費比率 6-3-3.保全費の構成 6-3-4.保全費の状況 6-4.各論-維持・更新投資額 6-4-1.維持・更新投資額の回答実数 6-4-2.維持・更新投資比率 6-5.各論-設備投資と維持・更新投資の増減傾向 7.設備管理・設備保全に関する投入資源(人)について 7.1.保全部門および生産部門等の従業員 7-1-1.保全部門の設置 7-1-2.保全部門を設置していない場合の担当部門 7-1-3.事業場の人員数と年齢 7-1-4.スキル保有者の状況 7-1-5.部門従業員の職能割合 7-1-6.わが国における部門別従業員の推計(実数) 7-2.設備管理に関わる人員数の増減傾向 7-3.人材育成を重視している対象 8.資格取得およびTPM活動について 8-1.国家技能検定「機械保全」の活用状況 8-2.「自主保全士」の活用状況 8-3.事業場のTPM活動状況 8-3-1.TPM活動の実施の有無 8-3-2.TPM優秀賞を目指す意向 8-3-3.外部コンサルタントの導入 8-3-4.現在の活動スタンス 8-4.これまでのTPM活動の印象 9.「現場力」について 9-1.指標類の動向 9-2.10年前と比較した「現場力」 9-3.「現場力」低下の実感 Ⅲ.会社単位 10.「保全水準評価」について 10-1.現場(実施)レベル 10-2.管理(ミドルマネージャー)レベル 10-3.工場経営レベル 11.海外(国外)生産シフトについて 11-1.企業全体の海外(国外)生産シフト状況 11-1-1.海外生産割合の傾向 11-1-2.海外展開地域 11-1-3.海外生産現地の問題点 11-2.海外(国外)生産シフトへの対応 12.エンジニアリング会社、保守・整備・検査関連会社の技術 12-1.提供できる技術の対象分野とメイン効果 12-2.製品・サービスのエリア対応 12-3.製品・サービスの対象範囲・レベル 12-4.製品・サービスのライフサイクル段階 12-5.製品・サービスの提供内容 12-6.製品・サービスの設備上の適用対象 ≪参考:2017年度調査票≫ *「データ編」:調査回答者にのみCD-ROMで回答しています(頒布は致しません)