下記の通り、発表申し込みサイトにてメンテナンスを実施しておりましたが、

復旧完了しましたのでご案内いたします。

ご迷惑をおかけし、深くお詫び申し上げます。

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現在、以下イベントの発表申込サイトにおいてメンテナンスを実施しており、

発表申込を中止しております。

【該当イベント】

　○ 第62回 設備管理全国大会　（開催日：2024年3月7日・8日）

　○ 第35回 TPMレディース大会（開催日：2024年3月15日）

【復旧時期（予定）】

　2023年10月11日（水）午前

ご迷惑をおかけしますこと大変申し訳ございません。

復旧までお待ちいただきますようお願い申しあげます。

「2022年度メンテナンス実態調査報告書」が完成いたしました。

毎年みなさまのご理解のもと、多数のご回答をいただいております。この場をお借りして、厚く御礼を申しあげます。

「混迷が続く世界情勢が設備管理の実務にどのような影響をもたらしているのか」「保全費用や仕組みをどのように決めているのか」　など、御社の設備管理にお役に立つ内容が盛りだくさんです。

ぜひ、ご一読いただきたくご案内申しあげます。

報告書の概要については、本ホームページよりご覧いただけます。

★「2022年度メンテナンス実態調査報告書」概要編

https://www.jipm.or.jp/company/report/

また、詳細については、会員サービスの一環として当会会員のみなさまにはダウンロードページを別途ご案内しております。

会員外の方でご購入を希望される方は、有料でお買い求めください。

★ご購入はこちら

https://www.jipm.or.jp/report/?id=1694139319-913108

2024年3月7日(木)～8日(金)＠品川フロントビルにて第62回 設備管理全国大会を開催します。

現在、当日の発表に関する申込みを募集しております。

●お問合せ先

　公益社団法人日本プラントメンテナンス協会

　普及推進部 設備管理全国大会 事務局

　電話：03-6865-6081(音声ガイダンス3番)

　アドレス：event@jipm.or.jp

平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申しあげます。

誠に勝手ながら、当会は　４月２９日 （土）～５月７日（日）の期間、休業とさせていただきます。

ご不便をおかけしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申しあげます

3級技能検定の実技試験課題を用いた人材育成マニュアルを公開しました。

このマニュアルには、過去の機械保全技能検定 3 級実技試験で出題された課題を一つの事例として取り上げ、その実技課題に含まれる技能の内容、具体的な実施方法（作業手順）を掲載しています。

なお、本マニュアルは、機械保全技能検定 3 級電気系保全作業の実技試験に合格する観点から解説したものではありませんが、過去の実技試験の課題を使用した解説となっているため、現職の技能検定委員など関係者がこれを用いて、講師として受検者を指導してはならないことに留意してください。

※本マニュアルは、2023 年時点の法令を参考に作成しております。

マニュアルは、こちらのページにて公開しております。

今後も、定期的に取組み事例をご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

お問い合わせ先はこちら

当ホームページに掲載している「2021年度メンテナンス実態調査報告書（概要編）P52-53」に誤りが確認されたため、訂正のうえ再掲載いたしました。ご迷惑おかけし申し訳ございません。お手元にお持ちの場合は、改めて差し替えをお願いいたします。

「2021年度メンテナンス実態調査報告書（概要編）」

弊会では、2023年2月6日に発生したトルコ・シリア地震の被災者の救援活動および被災地の復興に役立てていただくため、日本能率協会グループとして、日本赤十字社を通じて、救援金を供出いたしました。

被災地の一刻も早い復旧を心よりお祈り申しあげます。

2022年度 自主保全士オンライン試験（IBT方式）の試験が開始されました。

■試験実施期間：2023年1月16日（月）10時00分～2023年2月22日（水）23時59分

■受験申込み期間：2023年1月16日（月）10時00分～2023年2月17日（金）23時59分

 詳細はこちらのページをご確認ください。

自主保全活動をわかりやすくまとめたマンガ

「自主保全入門②」および「自主保全入門③」を追加掲載しました。

こちらのページをご覧ください。

※当マンガは、愛知製鋼株式会社、豊田合成株式会社における

　事例提供を基に作成しております。

※冊子によるご提供をご希望の方は、お問合わせより

　オンライン試験・その他全般へご連絡をお願いいたします。

2023年1月10日より、下記の調査報告書はPDF版のみとなり、冊子版の頒布は終了いたします。

・「保全データマネジメントの考え方」報告書

・『チーム脳システム』で行う加工点解析の進め方

・経営から生産現場まで　実践リスクマネジメント

・設備管理の人材育成に関する実態調査報告書

・ＴＰＭ活動「評価指標」の体系化に関する研究報告書　＊CD-ROM内のデータは付属していません

　日本プラントメンテナンス協会は、会員・購読者の皆様の利便性を図るため、10月1日より機関誌「プラントエンジニア」（月刊）の電子版公開サービスを開始いたします。

　このサービスでは、本誌のすべてのページを、Webブラウザーで読むことができるようになっており、皆様にとても便利なサービスになっています。ぜひ、ご利用ください。

⇒プラントエンジニア誌電子版　2022年9月号はすべての方に公開しております！

●利用対象：日本プラントメンテナンス協会会員、定期購読者限定

●利用方法：プラントエンジニア10月号（9月27日発売）の奥付に掲載されているURLまたはQRコード、パスワードでアクセスしてください（URL・QRコード、パスワードは毎号の奥付に掲載いたします）。

パスワードは、毎号異なります。

●開始日時：10月1日

●注意事項：

・本データは閲覧のみで、印刷はできません

・無断の複製やイントラネットやインターネットへのアップロード・転送等は、著作権および出版権の侵害となりますのでご注意ください

●問い合わせ：プラントエンジニア編集部（Tel.03-6865-6081）まで。

BSIグループジャパン株式会社（東京都港区、代表取締役社長 漆原　将樹、以下BSIジャパン）は、公益社団法人　日本プラントメンテナンス協会（東京都千代田区、会長 河合　満、以下JIPM）からの依頼に基づき、総合的生産保全に関するPAS規格 PAS 1918:2022（以下、PAS 1918）を、2022年7月31日に発行いたしました。

BSI website　ニュースページ 

1．PAS 1918 策定の背景について

　1971年にJIPMが提唱したTPMは、現在、世界中のさまざまな製造業で採用され、普及しています。 また、IATF16949（自動車産業品質マネジメントシステム規格）の要求事項にはTPMを活用することと定められており、自動車業界のサプライチェーン全体の「品質マネジメント」や「生産性向上」にも、有効な手段です。

このPASの目的は、TPMの概念を明確にし、組織におけるTPMの導入を助けるとともに、TPMに関する共通の理解を深めることにあります。導入後においてもTPMは継続することが重要であり、このPASはすでにTPMを導入している組織に対しても有効なものとなっています。

JIPMがスポンサーとなり規格策定を開始し、規格策定には海外の組織も複数参画しました。

　※PAS 1918策定に参画した組織（順不同）/

・       Confederation of Indian Industry (CII)

・       ETI GIDA San. ve Tic. A.Ş.

・       Exagon Experts

・       ŌdeXa

・       Owens Corning

・       SMMT Industry Forum Limited

・       Tetra Pak

2．PAS 1918について

TPMは、ロスをゼロにすることを目的とし、主に自動化ラインを中心とした加工組立産業、プロセス産業における設備管理と生産性維持・向上のためのマネジメントシステムです。

このPASは、TPMの基本的な考え方とTPMを実施するうえで関連するKPIに焦点を当ており、製造業の工場及び設備のためのTPMに関するガイドとなります。

またこのPASは、加工組立産業およびプロセス産業のあらゆる組織に適用できます。そして工場および設備の運転・保守に携わる人、製造部門、品質部門、保守部門、生産部門、サプライチェーンなどで働く人を対象としています。

【PAS 1918の主な内容】

・TPM

・ロス

・KPIとKAI

・個別改善

・自主保全

・計画保全

・品質保全

・教育・訓練

・安全・衛生・環境

・初期設備管理

・管理・間接部門の効率化

・各柱とKPIおよびKAIとの関係

・TPMマイルストーンの評価

3．PAS 1918の今後の展開について

設備の高経年化、高機能化という問題に対しても、予防哲学から発展したTPMは、3,500件を超える国内外の企業・工場の経験に裏打ちされた具体的な各種分析手法が豊富にそろっています。近年、設備のライフサイクル全体を見渡したコスト管理が重要視されるようになり、企業トップの方針と現場の管理指標や活動指標のベクトル合わせを活動要件としてきたTPMの考えは、わかりやすい手法として活用されています。また、企業のサステナビリティ（持続可能性）という点についても非常に有効な考えとなることから、PAS 1918を通じ世界に対し正しいTPMの普及を目指していきます。

4．PAS 1918の普及に向けて

PAS 1918の発行を受けて、BSIジャパンは、JIPMと協力をして、まずは規格解釈トレーニングコースを年内にローンチ予定です。

またJIPMがPAS 1918を解説した動画をご覧いただけます。 

発行動画：https://www.youtube.com/watch?v=s6TYa0UxIm4

（英語版　https://www.youtube.com/watch?v=JTCZCKX3hqo）

5．その他

（1）PAS 1918:2022 の購入方法

BSI SHOP（BSI英国サイト）から直接お求めいただけます。

BSI shop

（2）BSIグループジャパン（英国規格協会）と日本プラントメンテナンス協会総合設備保全に関するPAS規格（公開仕様書）策定プロジェクトを開始（2020年1月28日ニュースリリース）

　URL：https://www.bsigroup.com/ja-JP/about-bsi/media-centre/press-release/2020/jipm/

6．BSIジャパンについて

BSI（British Standards Institution：英国規格協会、以下BSI）は、1901年の設立以来、世界初の国家規格協会として、そして、ISOの設立メンバーとして活動する、規格策定のプロフェッショナルです。現在、150カ国以上で64,000組織以上のお客様の活動に貢献しています。BSIが開発した多くのBS規格（英国国家規格）は、ISO 9001、ISO 14001、ISO/IEC 27001などのISO規格の原案として採用されており、その実績は世界随一を誇ります。　BSIジャパンは、1999年に設立されたBSIの日本法人であり、マネジメントシステム・医療機器の認証サービスとトレーニングコースの提供をメインとし、規格開発のサポートを含め規格に関する幅広いサービスを提供しています。国内に60社以上ある審査機関の中でも多くの規格の認証サービスを提供している審査機関の一つであり、業界をリードする審査機関です。また、日本ならびに世界のお客様に対しPASを策定・発行するサービスを提供しています。日本国内でこのPAS規格策定サービスを行えるのはBSIジャパン唯一となります。

URL：http://www.bsigroup.com/ja-JP/

7．日本プラントメンテナンス協会について

公益社団法人　日本プラントメンテナンス協会（以下、JIPM）は、1969年に設立され、生産性や設備管理技術、保全技術・技能の向上に関する課題解決を支援することにより、産業界における安心、安全、安定の生産活動・保全活動の促進及び品質の安定・向上に寄与してきました。

TPMはJIPMが1971年に提唱して以来、日本初の管理技術としてグローバルに普及・発展しています。JIPMでは、TPMを実践し、大きな成果をあげた事業場を審査・表彰する制度「TPM優秀賞」を設けており、その制定以来約3,500以上の事業場が受賞しています。

★「2021年度メンテナンス実態調査報告書」概要編

https://www.jipm.or.jp/company/report/images/202204.pdf

「2021年度メンテナンス実態調査報告書」概要編をご覧いただけます。

毎年みなさまのご理解のもと、多数のご回答をいただいております。この場をお借りして、厚く御礼を申しあげます。

2021 年度調査結果では、毎年『経営課題を解決するための「設備管理上の課題」』をお聞きしていますが、これまでは上位に位置していた「人材育成・確保の方法」の該当率に、極めて大きな低下がみられました。

また、 「対象設備ごとの設備管理状況」について、「保有設備状況」「設備管理レベル」「故障・トラブル・不具合状況」などの15の設備区分ごとに、ご回答いただいた結果も掲載しております。

なお、本調査の集計分析では、政府が発表する最新の工業統計表を用いて保全費等の全国推定値を算出しておりますが、2021 年度の同統計表の公表時期が遅くなりましたため、ご報告が例年より遅くなりましたことをお詫びいたします。

＊詳細編の実費頒布については、別途ご案内申しあげます。

上記および他の資料は、「公開資料」のページよりご覧になれます。

https://www.jipm.or.jp/company/report/

当会では、「役に立つ現場ツール」の頒布に当たり、諸経費削減やコストダウンに努めてまいりましたが、昨今の物流コスト状況に鑑み、2022年7月1日（金）受注分より、「役に立つ現場ツール」の梱包・送料を以下のとおり改定させていただくこととなりました。 何卒事情ご賢察のうえ、ご理解賜りますようお願い申しあげます。

■ 改定前の梱包・送料 550 円（税込）→ 改定後の梱包・送料 990 円（税込）

■ 改定日：2022年7月1日(金)受注分より

今後も、定期的に取組み事例をご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

お問い合わせ先はこちら

このたび、当会は、公益社団法人全国工業高等学校長協会様を通じて、同協会の会員校である工業高等学校200校に対して、当会著『「損傷と対策」写真集』の献本を行わせていただきました。

これは、当会の「社団法人化40周年TPM提唱50周年」記念事業の一環として、将来の製造業を担う工業高等学校の学生の皆様の教育支援や、育成の最前線に立つ工業高等学校の教職員の皆様の教材支援となること、加えて、「機械保全」の分野から製造現場の課題と対策について、より実践的に学んでいただくことを目指して行ったものです。

 3月29日には、同協会 事務局長 鈴木賢二様のもとを、当会 事務局長 中村努が訪問し、献本先学校の報告をさせていただきました。

当会は、今後も、機械保全技能検定や自主保全士認定等の資格認定事業をはじめ、設備管理・保全に関する調査研究・表彰・普及啓蒙事業を通じて、「メンテナンス新時代」を支える若い力の育成に貢献してまいります。

 ●工業高等学校での機械保全技能検定の取り組み事例をこちら（https://www.kikaihozenshi.jp/）でご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。

 ●『「損傷と対策」写真集』はオンデマンド印刷を扱う「万能書店」でお求めいただけます。万能書店サイト（https://dps-ec.com/）にて「損傷と対策」で検索ください。

今後も、定期的に取組み事例をご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

お問い合わせ先はこちら

セミナーページをリニューアルしました。

●新機能のご紹介

　1.一覧から検索

　　集合/ライブ配信/オンデマンド別にセミナーを検索することができます

　2.詳細検索

　　開催方法/開催時期/カテゴリ/対象の4つの項目別に検索することができます

　3.関連ワード検索

　　AI/IoT/TPM/からくり改善等、全17つの関連ワードから、それに対応するセミナーを検索することができます

※イベントページについては、順次リニューアルを予定しています

2022年度 自主保全士検定試験は、2022年10月30日（日）に開催します。※現時点での公開情報は、こちら（PDF）をご覧ください。申請方法、試験日以外の日程については、2022年4月1日（金）に公式サイトにて受験案内を公開いたしますので、しばらくお待ちください。

今後も、定期的に取組み事例をご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

お問い合わせ先はこちら。

2021年度「外注技能工の単価調査」報告書の実費頒布を開始しました

お待たせいたしました。こちらよりお申込みいただけます。

2021年度の『外注技能工の単価調査』を開始しました。主に、装置型産業の設備・装置のユーザーであり、メンテナンス関連の工事をアウトソーシング（外注）している当会会員事業場を対象としています（4－6月の外注実績）。

1月16日（日）開催予定の「ゆーあいプラザ山口県社会福祉会館」（山口）の試験会場が使用不可となりました。

下記のとおり会場を変更しますので、ご確認いただきますようお願いいたします。

※1月16日「ゆーあいプラザ山口県社会福祉会館」（山口）でご受検予定の方（団体申請の場合、団体窓口の方）へは、別途、メールにてご案内しております

＜変更前＞ゆーあいプラザ山口県社会福祉会館

　↓

【変更後】ホテルニュータナカ

※アクセスの詳細は、こちらの試験会場情報をご確認ください。

機械保全技能検定の取組み事例を、機械保全技能検定公式サイト内でご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

「自主保全士認定制度」は、製造業従事者（主としてオペレーター）の方々を対象に2001年度からスタートし、約20年、累計利用者数30万人以上の実績を誇る認定制度です。その歴史・実績は、モノづくり分野の試験として国内最大級の資格となります。

この認定制度を利用すると、オペレーターはオペレーションの技能だけでなく保全の知識を身につけることができ、迅速な異常発見や簡単な修理・改善ができる能力も備えることが可能となります。そして、それは重大な設備故障・人災を未然に防止することに繋がり、安定かつ安全な製造現場を実現します。

「自主保全士オンライン試験」は、従前サービスである「自主保全士検定試験（年1回開催の集合型PBT試験）」のオンライン版サービスです。

さらに、これまでご利用いただいた多くの企業様のご意見を参考にしながら開発し、業務シフト調整や企業窓口の負担軽減、試験機会の増加、そして感染症拡大防止策の徹底など、試験内容だけでなく、ご利用の利便性・安全性も訴求しました。

試験の詳細は、自主保全士公式サイトへアクセス！！

　https://www.jishuhozenshi.jp/

機械保全技能検定の取組み事例を、機械保全技能検定公式サイト内でご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

周年記念特別企画として、モノづくりや設備管理への熱い思いと深い知見を持つ

「産業界各社の経営幹部」の方々へのインタビューを行いました。

「トップが語る！メンテナンス新時代」　～設備管理・保全の重要性～

トヨタ自動車株式会社 エグゼクティブフェロー　河合 満

（公益社団法人日本プラントメンテナンス協会 代表理事 副会長）

インタビューのダイジェストバージョンをYoutube公式チャンネルに掲載しておりますので、ぜひご覧ください。

なお、インタビューフルバージョンは当会会員向けに公開いたします。

会員の皆様には閲覧方法を当会メルマガにてお知らせいたします。

会員でない方々もこの機会にぜひ当会会員へのご入会をご検討ください。

機械保全技能検定の取組み事例を、機械保全技能検定公式サイト内でご紹介させていただきます。

本サイトは、学校・企業の方々が多く閲覧いただいておりますので、

・学校の取組みを就職先企業にアピールしたい

・企業としてこんな人材がほしい

などの要素を取組み事例として含めていただき、双方のアピールの場としてもぜひご活用ください。

取組み事例の紹介にご協力いただける学校・企業は、機械保全技能検定事務局までお問い合わせください。

たくさんのご応募ありがとうございました。

2020年度メンテナンス実態調査報告書の実費頒布を開始しました。

こちらよりお申込みいただけます。　↓↓

調査研究報告書

https://www.jipm.or.jp/report/

年度版メンテナンス実態調査：No.00306

報告書・資料・ツール：2020年度メンテナンス実態調査報告書（冊子版）（資料No-167）

現在、中途採用情報を掲載しております。

こちらからご応募ください。

★ここからお申込みください！

★社団化40周年記念事業として、日本語版『MOSMS実践ガイド』の英語版　『MOSMS Practice Guide』（2011年発行）の全編を新たに英語翻訳！　より分かりやすい英語に！

★【Appendix】として、GuideForm of Maintenance level evaluation（「保全水準評価」フォーム）に Criteria for Maintenance Level Evaluation （5段階「評価基準」 ）を新たに翻訳追加！

★CD－ROMには、英語版PDFファイルと日本語版PDFファイルを収録！

＊CD－ROMではなく、海外版ホームページ（https://jipmglobal.com/）からPDFダウンロード購入も可能です。

「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編をご覧いただけます。

当会は、会員企業の活発な活動に支えられ、2021年に社団法人化40年周年を迎えることができました。この記念事業の一環として、「設備管理の人材育成に関する実態調査」を実施いたしました。本調査結果では、設備故障やトラブルに真剣に向き合うほど、自社での人材育成の大切さに目覚める率が高く、とくに保全部門での人員数増加が図られる傾向にあることが示されています。また、ライフサイクル段階（設計－運転－保全）での人材育成の状況や、人員構成と経験年数との関係など、「設備管理と人材」に関するさまざまな側面からの貴重な結果を得ることができました。

下記より、「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編をご覧いただけます。

「設備管理の人材育成に関する実態調査報告書」概要編です。

https://www.jipm.or.jp/company/report/images/210406_1.pdf

上記を含めました「公開資料」のページです。

https://www.jipm.or.jp/company/report/

各位

　新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が1月7日に1都３県、1月13日に２府５県を対象に発令された事を受け、当会としては、引き続き感染防止対策を徹底し、下記の通り対応させていただきます。関係者の皆様におかれましては、ご理解・ご協力のほど、何卒宜しくお願い申しあげます。

１．勤務体制について

　緊急事態宣言が発令の対象都県に所在するオフィス（本部事務所、中部事務所）は、出勤削減の政府要請に応えるべく、一部職員の在宅勤務を実施いたします。緊急事態宣言発令期間中のお問い合わせは、当会ホームページのお問合せフォームをご利用いただくか、または担当者へ直接メールにてお願いいたします。

皆様にはご不便・ご面倒をおかけいたしますが、何卒ご理解のほど宜しくお願い申しあげます。

２．セミナー／研修について

　皆様に安心してご受講いただけるよう感染防止対策を徹底し、インターネットを活用した開催を含め順次開催を予定しています。詳細につきましては、ホームページをご確認ください。

３．機械保全技能検定について

　現時点では、2020年度第２回機械保全技能検定試験は計画通り開催予定です。

最新情報については、機械保全技能検定のホームページ（https://www.kikaihozenshi.jp/）をご確認ください。

　なお、今後の状況によっては上記の対応を変更する場合もございます。最新の情報は、当会のホームページ等で随時お知らせいたしますので、何卒宜しくお願い申しあげます。

当会では下記の期間を年末年始の休業とさせていただきます。

ご不便をおかけしますが何卒よろしくお願い申しあげます。

２０２０年１２月２６日（土）～ ２０２１年１月４日（月）

 2019年10月に開催された、「からくり改善くふう展」で出品された作品を解説付きでご覧いただけます。実際に会場に来ることが出来なかった人も作品を見ることができ、 からくり改善の一助として、ぜひご覧ください。

概略の英語テロップ付きです。

Part1とPart2合わせて、74事業所74作品を掲載しています。

2020年度の『メンテナンス実態調査調査』を開始しました。

本調査は、1992年より経年変化をみることに重点をおいた調査を継続実施しており、各省庁を含め他にない貴重なデータとしての認識が年ごとに増加しております。

2020年度の『メンテナンス実態調査調査』に先立ち、2021年に設立40年を迎える当会の記念事業の一環として、「設備管理における人材育成の実態調査」を現在実施しており、本年度の「メンテナンス実態調査」では、人材に関する設問は上記調査に譲り、「新型コロナウィルスの影響と対応」を加えてお聞きしております。

具体的には、「生産の全体状況」「経営ニーズと設備管理」「新技術導入と生産活動」「故障対策と保全業務品質」「保全費」「TPM活動」「保全水準評価」「海外生産状況」の設問の中に、「新型コロナウィルスの影響と対応」を加えています。また、「新型コロナウィルスの影響による外国人労働者数に与える動向」「貴社の新型コロナウィルス対策」という独立した設問もございます。

当会会員各社・事業所様におかれましては、度々のご協力のお願いを誠に恐縮に存じますが、趣旨ご理解を賜り、本年度「メンテナンス実態調査」へのご回答をお願い申しあげます。

なお、昨年度までの調査結果報告書は、こちらからご購入いただけます。

2020年度の『外注技能工の単価調査』を開始しました。主に、装置型産業の設備・装置のユーザーであり、メンテナンス関連の工事をアウトソーシング（外注）している当会会員事業場を対象としています。

本調査は、毎年4－6月の外注実績を聞いており、本年度は、新型コロナウィルスの緊急事態まっただ中でございました。そこで事前に昨年度回答者にプレで（事前に）状況をお聞きしましたところ、「例年どおり（保全工事を）実施している」がほとんど（約9割）であり、調査は例年どおり実施することとしました。

なお、昨年度までの調査結果報告書は、こちらからご購入いただけます。

当会は、会員企業の活発な活動に支えられ2021年に設立40年を迎えます。この記念事業の一環として、主に我が国製造業における産業構造変革期の課題を考慮した設備管理の人材コンピテンシーと、人材育成および要員数等について実態調査を実施することといたしました。

本調査の結果集計は、守秘契約に基づく委託契約に基づき株式会社富士キメラ総研に委託しており、同社より「調査ご協力のお願い」をお送りさせていただきました各位には、2020年7月6日（月）～9月30日（水）の間に専用サイトからご回答いただいております。

本調査分析結果の公表につきましては、「年度版メンテナンス実態調査」と同様に、

①調査結果の集約版を『報告書概要』として、当会ホームページ内の「公開資料」コーナーで掲載します。

②調査結果の主だった内容を、冊子（報告書）として発行し、当会会員企業（正会員および事業所会員）に一部ずつ無償配布いたします。この他の希望者には、実費で頒布いたします。頒布価格は、「メンテナンス実態調査」と同様を予定しております。

③詳細な結果データをPDFファイルで収録した報告書CD-ROMは、本調査の「詳細調査項目」ご回答者にのみ無償配布をし、調査ご回答者以外への頒布、配布はいたしません。

また、調査結果の公表時期は2021年4月末を予定しています。

なお、当会会員企業各位には、「2020年度メンテナンス実態調査」のお願いを別途申し上げる予定です。こちらは、本年9月にご依頼申し上げる予定です。

●　ご回答に関する問合わせ（回答送付先（調査集計委託））株式会社富士キメラ総研　　担当：第二部門　石川博満住所：103-0001　東京都中央区日本橋小伝馬町1-5　PMO日本橋江戸通TEL： 03-3664-5839　　E-Mail： hishikawa@fcr.co.jp

●　調査項目内容に対するお問い合わせ公益社団法人日本プラントメンテナンス協会調査研究・広報部長　若槻茂〒101-0051　東京都千代田区神田神保町3-3　神保町SFⅢビル5階Tel: 03-6865-6081　　E-Mail： rd@jipm.or.jp

より産業界のお役に立てるように、ホームページを刷新しました。

さまざまな課題解決に役立つ当会の主要な機能を中心にご紹介しています。

皆様のご意見をいただきながら、当ホームページも進化させていきますので、よろしくお願いを申しあげます。

新型コロナウイルス感染防止への対応について

2020年2月26日

公益社団法人日本プラントメンテナンス協会

当会では、新型コロナウイルスの感染防⽌のため、下記の対応を⾏います。ご理解・ご協⼒いただけますようよろしくお願い申し上げます。

1. 当会事務所での対応・職員は体調管理に努め、うがい、手洗い等の感染防止策に努めます。 また、マスク着用にて業務を遂行させていただく場合がございます。・事務所に感染防止用の除菌剤等を設置します。

2. セミナー・イベント・今後のセミナー・イベントの開催につきましては、当会ウェブサイトまたは当会からの連絡にてお知らせいたします。

・開催するセミナー・イベントにご参加いただく皆様へのお願い・当日は、ご自身の体調をご確認のうえ、ご参加くださいますようお願いいたします。

・参加時には、うがい、手洗い、マスク着用など、ご⾃⾝ でも感染防止策に努めていただくようお願いいたします。

・参加中に体調が悪くなった場合は、必ず講師・事務局にお申し出ください。

・場合によっては、ご参加をお控えいただくようお願いする可能性がございますので、何卒ご了承いただきますようお願いいたします。

・開催する旨お知らせしたセミナー・イベントにつきましても、都道府県・⾃治体あるいは保健部局等の要請によって、中止あるいは延期とする可能性がございます。こちらにつきましても、当会ウェブサイトまたは当会からの連絡にてお知らせします。

                                                                                            　以上